アルツハイマー型認知症の検査と治療｜受診科・検査方法・診断基準

「もしかして認知症？」と感じつつも、病院に行くタイミングが分からなかったり、診断されたくない気持ちから受診を先延ばしにしてしまう方は少なくありません。

アルツハイマー型認知症は、ゆっくりと進行する脳の疾患が原因の認知症です。

そのままにしておくと進行し生活に様々な影響が生じる一方、早期に気付いて適切に対処することで、自分らしい生活を長く維持できる可能性もあります。

アルツハイマー型認知症はいつ・どこに相談すればよいのか、どのような検査があり、治療やケアにはどのような方法があるのか、専門医の岩田淳先生（東京都健康長寿医療センター）が解説します。

対処法や治療・ケア方法を知り、アルツハイマー型認知症と向き合うヒントを見つけていきましょう。

アルツハイマー型認知症はいつ受診すれば良い？何科を受診するべき？

アルツハイマー病は、症状が現れる約20年も前から静かに進行している脳の疾患です[1]。

ものの置き場所や約束を忘れるといったもの忘れや、仕事や家事におけるミスが増えることで異変に気付きます。

しかし、認知症の初期段階では加齢によるもの忘れと区別しにくく、本人の無自覚や「ちょっと疲れているだけ」といった取り繕いなどにより見過ごしやすいものです。

ご自身や家族が必要なタイミングでサポートを受けられるように、受診タイミングの目安と相談先を知っておきましょう。

アルツハイマー型認知症の受診タイミング

アルツハイマー型認知症は、前段階のMCI（軽度認知障害）のうちに適切な対策をすることで、発症や進行を遅らせることができる可能性があります[1][2]。

また、認知症のようにみえる症状でも、治療可能な別の病気の可能性もあるため、まずは原因を突き止めることが望ましいでしょう。

以前と比べ、もの忘れが増えたり周りの人から指摘されることが増えたりしたら、できるだけ早く専門機関に相談しましょう。

認知症の疑いがあっても、ご本人が受診を強く拒むこともあります。医療機関の受診が難しい場合は、まずは地域の相談窓口に相談することも選択肢の1つです。

アルツハイマー型認知症の受診科・診療科目

アルツハイマー型認知症は、以下の診療科目を扱う医療機関で相談できます。

• 精神科
• 心療内科
• 脳神経内科・脳神経外科
• 老年科（老年内科、老年病科、高齢診療科など）
• もの忘れ外来・メモリークリニック

本格的な検査には、専用の機器や環境が必要になるため、より設備が整った医療機関を紹介されることもあるでしょう。

ご本人が受診を渋るような場合には、まずは身近なかかりつけ医を受診することも選択肢の1つです。認知症の専門医でない場合でも、アドバイスがもらえたり専門医を紹介してもらえるでしょう。

アルツハイマー型認知症の検査から診断までの流れ

認知症診療に対応した専門の医療機関では、様々な検査を通してもの忘れの原因・認知症の可能性を調べることができます。

認知症にみえる症状でも異なる病気の可能性があったり、認知症の場合でもアルツハイマー型認知症ではなく、ほかの疾患に起因する認知症の場合もあるため、複数の検査を行いアルツハイマー型認知症の診断をします。

以下では、アルツハイマー型認知症を診断するための主な検査や診断基準について解説します。

問診・診察

一般的な診療では、まずは問診を行います。

病状、生活歴、職業歴、教育歴、家族歴、治療歴、生活環境など、認知症以外の疾患の可能性も考慮しながらご本人の状況をヒアリングします[1]。

受診前に、次のことをまとめておくとスムーズです。

• 本人・家族の病歴
• 症状が現れ始めた時期
• 違和感を覚える具体的な症状

ご本人のみの場合、問診での回答を曖昧にしたり取り繕ったりするケースもあるため、受診の際は家族の同席が望まれます。

アルツハイマー型認知症の検査

アルツハイマー病の検査では問診に加え、血液検査、神経心理学的検査（認知機能テスト）、画像検査（CT・MRI）などを行います。

そして、一般的なアルツハイマー病と異なる症状の場合や、抗アミロイドβ抗体薬を用いた治療を希望する場合には、PET検査や腰椎穿刺（脳脊髄液検査）によって脳内のアミロイドβの蓄積状況を確認しアルツハイマー病を断定します[1]。

神経心理学的検査

神経心理学的検査は、記憶や思考、言語といった認知機能の障害を客観的に評価する検査で、代表的なものにMMSEやHDS-Rがあります。

検査は口頭で質問に回答するほか、文字や図形、絵を描くものもあり、短時間で認知機能の障害の有無を検査できます。

一方、検査対象者の協力姿勢や精神状態、学歴、年齢などで検査結果（スコア）が変動することがあるため、確定診断ではなく主にスクリーニングのために用いられます[1][2]。

脳画像検査（MRI、CT）

脳の萎縮が生じるアルツハイマー型認知症の診断において、MRI（磁石・電波）やCT（X線）で脳の断面を撮影する画像検査は非常に重要です。

この検査は、主に以下の2つの目的で行われます[1]。

なかでもMRIは、初期に見られる海馬のわずかな萎縮まで確認できるため、実際の診断では主にMRIが用いられます。

SPECT検査（Single Photon Emission Computed Tomography）

SPECT検査は、微量の放射線を含む薬剤を注射し、脳の中の分布状況を画像化する検査です。

MRIやCTが「脳の形」を画像化するのに対し、SPECT検査は「脳の働き（血流）」を画像化できるため、認知症特有の血流の低下パターンの有無を確認することができます。

アルツハイマー病では海馬の萎縮が特徴的ですが、ほかの疾患でも類似した変化が見られることがあります。各認知症に特有の血流低下パターンを捉えることで、MRIやCTだけでは判断が難しい初期段階での診断やほかの認知症と識別する際に有効です。

また、脳の萎縮が目立ちにくい若年性アルツハイマー病やMCI（軽度認知障害）の補助診断としても重要な検査です[1]。

PET検査（Positron Emission Tomography）

PET検査（核医学検査）は、調べたい物質に集まる性質を持つ特殊な薬剤を注射し、薬剤から出る微量の放射線の分布を画像化する検査です。

アルツハイマー病の検査においては、脳の細胞の働き（糖代謝）を評価するFDG-PETのほか、病気の原因であるアミロイドβやタウ蛋白が、脳内にどれくらい蓄積しているかを確認するアミロイドPET、タウPETが用いられます[1]。

腰椎穿刺（脳脊髄液検査、CSF検査）

腰椎穿刺とは、脳脊髄液を採取し、そこに含まれるタウ蛋白やアミロイドβの量を測定する検査です。

腰椎穿刺では、アルツハイマー病の確定診断において最も精度の高い「アミロイドβ42」の量を測ることができ、早期のアルツハイマー病やMCIの診断に有効と考えられています[1][6]。

背部から穿刺針を刺して、脳や脊髄の周りにある脳脊髄液を採取する検査で、基本的に安全な検査ですが、頭痛（腰椎穿刺後頭痛）が生じることがあります。

血液バイオマーカー

これまで、アミロイドβの蓄積量を調べるためには、費用が高額な「PET検査」か、身体への負担が大きい「腰椎穿刺（脳脊髄液検査）」を行うしかありませんでした。

この状況を変える可能性があるのが「血液バイオマーカー」による検査です。

採血だけで脳内のアミロイドβの量を測定できるため、普及すれば検査の負担を劇的に減らし、早期に、そして手軽にアルツハイマー病を診断できるようになると期待されています[1]。

アルツハイマー型認知症の検査費用や検査時間の目安

アルツハイマー型認知症は、診断まで複数回の検査が必要です。

検査費用は保険の負担割合や希望する治療法によって必要な検査が異なります。

主な認知症検査の検査時間と費用

各検査の検査時間と保険適用の有無は以下のとおりです。

具体的な金額は医療機関に確認しましょう。

検査費用に関する注意点

検査内容によっては、保険が適用されず自費（自由診療）となる場合があります。

また、一部検査では、検査入院が必要になることもあります。

• アミロイドPET検査はアルツハイマー病治療薬の適用対象かを調べる場合のみ、保険が適用されます。タウPET、FDG-PETは保険適用外[1]。（2026年7月現在）
• 腰椎穿刺は安静のため入院が必要となるケースがあるため、検査費用＋入院費が必要になることが多いです。

アルツハイマー型認知症の診断基準

アルツハイマー型認知症は、問診、神経心理学的検査、脳画像検査などの結果を総合的に判断し、一定の診断基準を満たした場合に診断されます。

日本の『認知症疾患診療ガイドライン2026』では、2つの国際的な診断基準を元に診断を行うことが推奨されています。

• 米国精神医学会の『DSM-5−TR 精神疾患の診断・統計マニュアル第5版』
• 米国国立老化研究所（NIA）とアルツハイマー協会（AA）による「NIA-AA診断基準」

これらの診断基準をまとめると、以下の条件を満たす場合に「アルツハイマー型認知症」、または「アルツハイマー型認知症の疑いがある」と診断されます。

アルツハイマー型認知症の治療法

アルツハイマー型認知症の治療では、薬による治療（薬物療法）と非薬物療法があります。

治療においては、本人や家族の意向を踏まえ、薬物療法と非薬物療法の両者を組み合わせた治療が基本となります。

薬物療法

アルツハイマー型認知症の治療薬には、認知症の症状を抑える「抗認知症薬」と、アルツハイマー病の原因物質を取り除き進行を抑制する「抗アミロイドβ抗体薬」があります[1]。

アルツハイマー病の進行を抑える薬（抗アミロイドβ抗体薬）

抗アミロイドβ抗体薬は、脳内に蓄積したアミロイドβを除去することで、アルツハイマー型認知症の進行を抑えることを目的とした薬です。

アルツハイマー病が進行した人には使用できないため、初期段階（アルツハイマー病によるMCI、および軽度アルツハイマー型認知症）で用いられます。

使用には厳格な基準が設けられており、検査によりアミロイドβの蓄積が確認でき、適用条件を満たした場合に使用が検討されます[1]。

アルツハイマー型認知症の症状を抑える薬（抗認知症薬）

抗認知症薬は、アルツハイマー型認知症の中核症状である認知機能障害の症状を和らげる薬です。

コリンエステラーゼ阻害薬とNMDA受容体拮抗薬の2つの種類があり、進行段階や使用後の効果・副作用の有無により選択される薬や投薬量が変わります。

投薬によって認知機能の低下や日常生活動作（ADL）の低下といった、症状の進行速度が緩やかになるといった報告もあるため、早期の発見と治療が望まれます[1][2]。

精神症状に対する薬物治療

認知症に起因するBPSD（行動・心理症状）がある場合、抗うつ薬や抗精神病薬といった精神症状を抑える薬が用いられることもあります[1]。

一方で、認知症のBPSDに対しての特効薬はなく効果も限定的なため、症状を抑えるための治療は非薬物療法を中心に検討されます。

非薬物療法

認知症の治療において、薬を用いない治療法を総じて非薬物療法といいます。

リハビリテーションや心理療法、運動、音楽、コミュニケーションなどの様々な活動を通じ、認知機能障害の改善やBPSDの緩和、生活の質（QOL）の向上を目指します。

BPSDの治療では、薬物療法以上に非薬物療法を優先して実施することが推奨されています。また、これらの治療法は、どれか1つだけを行うのではなく、「本人の状態や好みに合わせて、複数を組み合わせて行うことが重要とされています[1][2]。

このほか、急に生活環境を変えず、いままでの暮らしを継続することも重要とされています。

アルツハイマー当事者の介護やケア

アルツハイマー型認知症の治療では、薬やリハビリと同じくらい、日々の介護やケアが重要です。

認知症になると、動作が緩慢になったり、気分の落ち込みや無関心、易怒性（怒りっぽくなる）といった心理・行動面での変化（BPSD）が現れたりと、さまざまな症状が生じます。

これらの症状は「歳のせい」「本人の性格の問題」と誤解されやすく、ご本人に対する叱責や、家族関係の悪化につながることも少なくありません。

当事者に生じる様々な変化がアルツハイマー型認知症による症状であることを理解し、ご本人の状態や気持ちに寄り添うこと、そして過ごしやすい環境を整えることで、症状の悪化を防ぎ、状態を安定・改善へと導くことが期待できます[1][2]。

アルツハイマー型認知症になると、進行に伴いできなくなることが増えますが、本人の意思を尊重し選択の機会を奪わないケアが大切です。

アルツハイマー型認知症の検査・治療に関するよくある疑問

ここではアルツハイマー型認知症の検査や治療に関するよくある疑問を紹介します。

脳ドックで認知症はわかる？

脳ドックは、認知症を診断するための検査ではありません。日本脳ドック学会では、自覚症状の出にくい脳の病気に対する早期発見と予防が目的の検査と位置づけられており、脳疾患や認知症のリスクチェックが目的の検査です[8]。

そのため、何かしらの症状が出ている場合は、脳ドックではなく認知症や脳疾患に関する専門機関を受診しましょう。

脳ドックは自由診療になるため、全額自己負担となります。

自治体によっては費用負担なく、もの忘れ検診（認知症の検査）を受診できる自治体もあるので、そのような機会を利用してみてもよいでしょう。

神経心理学的検査で高得点だったら認知症ではない？

認知症の検査で活用される神経心理学的検査（MMSE、HDS-Rなど）には、認知症かどうか判断するための基準点（カットオフ値）があります。

しかし、検査結果は学歴や年齢、被験者の協力度合いなどによって点数が変わることがあるため、神経心理学的検査の結果のみで認知症か否かを判断することはありません。特にアルツハイマー型認知症では、脳画像検査を中心に複数の検査や問診等の結果を総合的に検討して診断します[2]。

まとめ：「もしかしたら」を感じたら。まずはかかりつけ医に相談してみよう

アルツハイマー型認知症は早期発見と適切な対応により、進行を遅らせ自分らしい生活を長く維持できる可能性があります。

治療においては薬だけでなく、リハビリや日々のケアを組み合わせることも大切です。

受診や治療にあたっては、当事者の意思を尊重することはもちろん、介護をするご家族にとっても負担が少なく、持続可能な方法を選ぶことが欠かせません。

まずは身近な医療機関をはじめ、自治体の窓口や地域包括支援センターなども活用しながら、不安を相談してみることから始めてみましょう。