運動療法とは?種類・効果・運動処方箋のもらい方を解説
運動療法とは、ケガのリハビリだけでなく、生活習慣病や心疾患、認知症の治療でも使われる非薬物療法の1つです。
本記事では運動療法の定義や種類、疾患別の効果から、運動処方箋のもらい方、医療費控除の活用法までを、木ノ本景子先生(ヘテロクリニック院長)が詳しく解説します。
高齢のご家族と一緒に始められる日常的な運動例や、安全に続けるためのコツも紹介するので、ぜひ取り入れてみてくださいね。
運動療法とは|定義と他の治療法との違い
「運動療法」という言葉には専門的な響きがありますが、その中身は身近な身体活動です。
もともと「運動療法」は、骨や関節、筋肉のケガを治すリハビリが中心でした。しかし最近では、生活習慣病の改善や心臓の病気後のケアなど、「身体の中の病気」の治療にも広く使われるようになっています。
ここでは、スポーツなどの一般的な運動とは何が違うのか、医療のなかでどのような位置づけにあるのかを整理します。
運動療法の定義
運動療法とは、身体を動かすことで病気の治療や予防、身体機能の維持・改善を目指す治療法です。
厚生労働省のe-ヘルスネットでは、運動療法は障害や疾患の治療・予防のために運動を活用するものと位置づけられています。
ポイントは、単なる「運動」ではなく「療法」である点にあります。
健康のために自己流で身体を動かすことと異なり、運動療法は医学的な根拠と治療目的を持ち、運動の種類・強度・頻度を意図的に設計して行います。
歩行などの有酸素運動による血糖や血圧の改善、筋肉への刺激による筋萎縮や骨粗鬆症の予防など、目的に応じた効果が期待される点が特徴です。
運動療法とリハビリ・理学療法・物理療法・作業療法との違い
リハビリテーション(リハビリ)は、病気やけが、加齢などで低下した機能の回復や社会復帰を目指す取り組み全体を指します。
リハビリには、理学療法と作業療法の大きく2つの手法があり、運動療法は理学療法のアプローチ方法の1つです。
手法 | 目的 | アプローチ方法 |
|---|---|---|
理学療法 | 運動機能の維持・改善を目的とする | 運動療法:身体の一部または全身を使って身体機能の改善・回復を促す方法 物理療法:温熱・電気・水・光線といった物理的な手段で回復を促す方法 |
作業療法 | 生活する力の維持・改善を目的とする | 食事や着替え、料理など生活に必要な動作を通して回復を促す方法 |
つまり、理学療法で「動く力」を高め、作業療法で「生活する力」を取り戻すという役割分担があり、運動療法はその土台を作る位置づけといえます。
運動療法と食事療法・薬物療法との関係
糖尿病をはじめとする慢性疾患の治療では、運動療法は食事療法・薬物療法と並ぶ「3本柱」の1つです。
薬だけに頼るのではなく、食事と運動で身体の状態そのものを整えることが、血糖や血圧の安定につながります。
日本糖尿病学会の糖尿病診療ガイドライン2024でも、運動療法は血糖コントロールの改善に有用な治療として位置づけられています。
- 木ノ本 景子

糖尿病や高血圧、脂質異常症といった生活習慣病や、血管性疾患は薬の治療以上に、生活習慣自体を変えることも大切です。中でも、食事療法や運動療法による、健康的な食事や身体活動は病気の治療や予防には欠かせません。その他にも運動療法は、身体機能や筋力の低下、骨粗鬆症などの予防にも効果が期待されています。
運動療法の主な種類と特徴

運動療法と言っても複数の種類があり、目的や身体の状態によって選択される内容が変わります。
関節可動域訓練(ROM訓練)
関節が動く範囲(可動域)を維持・拡大する訓練です。寝たきりの予防や、手術後の機能回復の場面で重視されます。
身体を動かさない時間が続くと関節が硬くなりやすいため、こわばりを防ぐ目的でも取り入れられます。
筋力増強訓練(レジスタンス運動)
筋肉に負荷をかけて筋力を高める訓練で、レジスタンス運動とも呼ばれます。加齢に伴う筋肉量の減少(サルコペニア)への対策になるほか、筋肉が糖を取り込む力が高まるため、糖尿病の血糖コントロールの改善にも役立つとされています。
スクワットや、いすからの立ち座りなど、自宅でも取り入れやすい運動です。
持久力訓練(有酸素運動)
ウォーキングや軽いジョギング、サイクリングなど、息が少し弾む程度の運動を続けて行うものです。
高血圧や2型糖尿病といった生活習慣病の改善が期待でき、運動による脳の活性化を通じて認知機能の維持にも役立つことが報告されています。運動療法の中心となるタイプといえます。
ストレッチング
筋肉や関節をゆっくり伸ばし、柔軟性を保つ運動です。身体の柔軟性を高めて関節の動きを確保し、運動前後に取り入れることでけがの予防にも役立ちます。
血行が良くなり、リラクゼーション効果も期待できます。
協調性訓練・基本動作訓練(バランス・歩行訓練)
立つ・座る・歩くといった日常の基本動作を、安全に行えるようにする訓練です。高齢者の転倒予防や、脳卒中後のリハビリテーションで中心的な役割を果たします。バランスを保つ力を養うことで、日常生活の安定につながります。
治療体操(ラジオ体操・コグニサイズなど)
決まった動きを継続して行う体操形式の運動療法です。なじみのあるラジオ体操から、認知機能の維持で注目される「コグニサイズ」まで幅広くあります。手順が決まっているため、一人でも家族とでも続けやすいことが利点です。
- 木ノ本 景子

ストレッチや筋力トレーニングは自宅でも行いやすく、ウォーキングのように家族一緒にできるものもあるので積極的に取り入れたいものです。
知識が無い方や持病がある方が無理をするとケガや持病の悪化につながることもあるので、医師や理学療法士などの専門家のアドバイスを受け、無理のない範囲で行ってくださいね。
運動療法で期待できる効果|疾患別に解説
ストレッチや筋トレといった運動療法にはどのような効果があるのでしょうか。
運動療法が取り入れられている代表的な疾患と、期待効果について解説します。
糖尿病への影響(HbA1c改善のエビデンス)
糖尿病では、有酸素運動と筋力増強運動(レジスタンス運動)を組み合わせることが、血糖コントロールの改善に役立つとされています。
有酸素運動で内臓脂肪が減り、筋力増強運動で筋肉が増えることで、インスリンの効きやすさ(インスリン感受性)が高まると考えられています。
血糖の状態を示すHbA1cの改善につながることが、糖尿病診療ガイドライン2024でも示されています。
高血圧・脂質異常症への影響
継続的な有酸素運動は、血圧やコレステロールの改善に役立つとされています。
日本高血圧学会の高血圧治療ガイドライン2019では、中等度(ややきついと感じる程度)の有酸素運動を定期的に行うことで、収縮期血圧でおよそ4mmHg以上の低下が期待できると報告されています。
あわせて、運動の習慣はHDL(善玉)コレステロールを増やす方向に働くとされ、脂質異常症の改善にも寄与すると考えられています。
整形外科疾患(腰痛・膝痛)への影響
変形性膝関節症では、太ももの筋肉を鍛える筋力増強運動が、痛みの軽減や身体機能の向上に有効とされ、診療ガイドラインでも推奨されています。
かつて痛みには安静が基本と考えられていましたが、近年は考え方が変わってきました。
現在では、慢性的な腰痛や膝の痛みでは、過度な安静よりも、適切な運動を続けるほうが改善につながりやすいと考えられています。
心臓・呼吸器疾患への影響
心臓や呼吸器の病気でも、運動療法は治療の一環として行われています。
心臓リハビリテーションや呼吸リハビリテーションは、医師の管理のもとで行う運動療法として健康保険の適用があり、再発予防や体力の回復を目的に実施されます。
ただし、これらは身体への負担を見極めながら進める必要があるため、必ず医師の指導下で行うことが前提です。
うつ病・がん治療中の影響
運動療法は、こころと身体の両面で役立つ可能性があります。軽度から中等度のうつ症状に対しては、運動がうつ症状の改善に寄与するという報告があります。
また、がんの治療中や治療後には、軽い運動を続けることで強い倦怠感や気分の落ち込みが軽減されると報告されており、体力の維持にも役立つとされています。介護による心身の疲れ(介護うつ)を抱える方にとっても、身体を動かす時間は気分転換の一助になり得ます。
- 木ノ本 景子

運動は心身ともにさまざまな良い効果がありますが、負荷をかけすぎると逆効果になることもあります。特に、病気の治療のために行う運動療法では、自己判断や我流ではなく、必ず医師のアドバイスに基づいて適切に取り入れてください。
コグニサイズで認知症や認知機能の低下に備えよう

運動は認知症への備えや、認知機能の維持・改善にも役立つとされ、運動と頭の体操を組み合わせた「コグニサイズ」が注目されています。
国立長寿医療研究センターが提唱した、運動課題と認知課題を同時に行うプログラムの総称。
たとえば、ウォーキングをしながら数を数えて特定の数字で手をたたく、足踏みをしながらしりとりや簡単な計算をするなど、家庭でも特別な道具なしに始められます。身体を動かして脳に酸素を送りながら、同時に頭を使うことで、脳に程よい負荷をかける点が特徴です。
国立長寿医療研究センターのデータが示すMCI予防への影響
国立長寿医療研究センターは、MCI(軽度認知障害)の高齢者を対象に、コグニサイズを含む運動プログラムの効果を検証する研究を行っています。
MCIは、認知症と健常の中間にあたる状態で、適切な対策によって認知機能の改善が期待できる段階とされており、運動はその有力な手段の1つと考えられています。
研究では、運動プログラムに取り組んだグループでは、全般的な認知機能や記憶などの面で維持・改善が報告されています。
運動によるフレイル・サルコペニア対策が認知機能の維持につながる
加齢に伴う筋肉量の減少(サルコペニア)や、心身の活力が低下した状態(フレイル)を防ぐことも、結果として認知機能の維持につながると考えられています。
フレイルには、身体的フレイル、心理・認知的フレイル、社会的フレイルの3つの要素があり、それらが連鎖して老いが進みます。
フレイル・サルコペニアの予防では、次の3つが重要とされ、これらが心身の衰えを遠ざける土台になります。
- 身体活動:適度な運動
- 栄養:タンパク質を含むバランスの良い食事をとり、水分をしっかり摂取する
- 社会活動:人との交流の機会を保つ
頭の体操は日常生活にも取り入れやすい
運動療法というと身構えてしまいがちですが、日常の活動の延長で始められます。
歩行や家事といった生活活動も身体活動の1つであり、座っている時間を減らして少しでも身体を動かすことが勧められています。
散歩や買い物、庭仕事、簡単な掃除など、ちょっとした外出の際に、頭の体操を取り入れてみると良いでしょう。

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- 木ノ本 景子

しりとりをしたり、計算をしたりしながらウォーキングをするのも立派なコグニサイズです。散歩や買物に行く際に、家族といっしょに楽しんでみてはいかがでしょうか。
運動処方箋とは|役割ともらい方

病気やケガの状態に合わせて、患者が適切に運動できるようにするための「運動処方箋」について解説します。
運動処方箋と薬の処方箋の違い
薬の処方箋は、薬局で薬を受け取るための指示書です。これに対して運動処方箋は、一人ひとりの身体の状態に合わせて、運動の種類・強度・頻度・時間を医師が指示するものです。
同じ運動でも、持病や体力によって適切な強度は異なります。自己流で無理をして身体を痛めることを避け、安全で効果的に続けるための「設計図」が運動処方箋だといえます。
運動処方箋は、問診を行い健康状態を確認してから必要な運動内容が検討されます。
運動処方箋の発行までの流れ
- 問診
生活習慣や持病、服用中の薬などを確認します。
- メディカルチェック
血圧測定・血液検査・心電図などの医学的検査を行います。
- 運動負荷試験
必要に応じて、運動中の身体の反応(心拍や血圧など)を確認します。
- 運動処方
検査結果をもとに、一人ひとりに合った運動内容が処方されます。
費用は、保険が適用されるかどうかで変わります。心疾患や運動器疾患などの治療(リハビリテーション)として行う運動療法は健康保険の対象となり自己負担を抑えることができます。
一方、予防や健康増進を目的とする場合は自費診療となることが多く、血液検査・心電図・心肺運動負荷試験などを含むメディカルチェックを受ける場合は検査費用も重なり費用がかさむこともあります。具体的な金額は医療機関ごとに異なるため、相談の際にあらかじめ確認しておくと安心です。
運動処方箋を発行してくれる医療機関の探し方
運動処方箋を作成できるのは医師のみです。
まずは、かかりつけ医に「運動療法に取り組みたい」と相談し、対応できる医療機関を紹介してもらう方法が現実的です。持病がある場合は、その病気を診ている主治医に相談すると、身体の状態を踏まえた助言を受けやすくなります。
運動療法に詳しい医師がいる医療機関や、健康運動指導士が在籍する健康増進センター、厚生労働大臣が認定する健康増進施設などで相談できます。
医学的な運動指導・リハビリを専門とした医師の例
- 日本医師会認定健康スポーツ医
スポーツ選手だけでなく、一般の生活者の健康維持や病気(生活習慣病など)の予防・治療を目的に、医学的な運動指導を行う医師
- 日本整形外科学会認定スポーツ医
運動でケガをした人、関節に痛みがある人に、骨・筋肉・関節のケガ(スポーツ障害)の治療と予防を目的に、医学的な運動指導を行う医師
- 日本リハビリテーション医学会認定リハビリテーション科専門医
病気やケガ、加齢によって衰えた身体機能を回復させ、日常生活を円滑に送れるように治療をサポートするリハビリテーションの専門家
- 日本スポーツ協会公認スポーツドクター
アスリートなどに試合への帯同や競技力向上などを目的に、医学的な運動指導を行う
運動療法実施証明書と医療費控除の活用法
運動療法にかかる費用は、一定の条件を満たすと医療費控除の対象になります。
医療費控除の対象になる条件
国税庁によると、医師が発行した運動療法処方箋に基づき、厚生労働大臣が指定する運動療法施設(指定運動療法施設)で運動を行った場合、その利用料金が医療費控除の対象になり得ます。
対象となるのは、高血圧症・脂質異常症・糖尿病・心疾患などの治療を目的とし、おおむね週1回以上、8週間以上にわたって定期的に運動を行うケースとされています。
必要書類と確定申告での流れ
医療費控除を受けるには、運動が治療目的であったことを証明する書類が必要です。主な書類と入手先は次の通りです。
必要書類 | 内容 | 入手先 |
|---|---|---|
運動療法処方箋 | 医師が治療目的で運動を指示したことを示す書類 | 医療機関(医師) |
運動療法実施証明書 | 指定運動療法施設で運動を行ったことの証明 | 指定運動療法施設 |
施設利用の領収書 | 処方箋に基づく運動のための利用料であることを明記したもの | 指定運動療法施設 |
医療費控除に必要な書類(文献25を参考に作成)
確定申告では、これらの書類をそろえ、1年間に支払った医療費とあわせて医療費控除の明細書を作成して申告します。
施設利用料が控除の対象になるかは個別の状況によるため、判断に迷う場合は税務署や施設に確認するとよいでしょう。
運動療法を安全に続けるためのコツと注意点
運動療法を安全に続けるためのポイントを整理します。運動療法といえどもケガや持病を悪化させるリスクがあります。実施前に必ず医師の指示を仰ぎましょう。
高齢者・初心者が始めるときの段階的アプローチ
最初から無理をせず、軽い運動から少しずつ強度を上げていくことが大切です。
たとえば、まずは1日10分程度のウォーキングから始め、慣れてきたら時間や距離を延ばし、その後に筋力増強運動を加えるといった進め方が無理がありません。身体が痛む、息苦しいといったサインがあるときは中止し、体調に合わせて調整しましょう。
持病がある場合の注意点(糖尿病の低血糖など)
持病がある場合は、病気ごとに気をつけるべき点があります。
心疾患や呼吸器疾患のある方への運動療法に関しては特に注意が必要です。必ず主治医と相談して行うようにしましょう。
疾患 | 運動時に注意したいこと |
|---|---|
糖尿病(薬を使っている方) | 運動中や運動後の低血糖 |
高血圧 | 運動中の急な血圧の上昇 |
整形外科の病気(関節・腰など) | 痛みの悪化 |
持病がある場合の注意点(文献3,11,12,13を参考に作成)
続けるためのモチベーション設計
運動療法は、続けてこそ、効果が期待できます。
家族と一緒に取り組む、歩数や体重を記録する、達成しやすい小さな目標を設定するなど、続けやすくする工夫を取り入れましょう。
「今日は5分多く歩けた」といった小さな達成を実感できると、前向きな気持ちを保ちやすくなります。記録を家族と共有すれば、励まし合いながら続けられます。
- 木ノ本 景子

運動療法はできることを少しずつ、継続的に行うことが大切です。できない日があっても大丈夫ですので、最初から無理をせず、専門家のアドバイスに従い、自分のペースで行いましょう。
運動療法に関するよくある質問
運動療法について、自宅でもできるかや対象年齢、保険の適用範囲など、取り組む前に知っておきたい点について解説します。
自宅でも運動療法はできますか
医師の指導のもとで、自宅で行えるメニューが処方されるケースもあります。ウォーキングや自重を使った筋力増強運動など、自宅で取り入れやすい運動は多くあります。ただし、最初は医療機関でアドバイスを受け、自分の身体に合った内容を確認したうえで始めることが大切です。
運動療法は何歳から始められますか
運動療法は、子どもの発達支援から高齢者のリハビリテーションまで、年齢を問わず治療や予防の手段として取り入れられています。特に高齢の方では、「始めるのが遅すぎる」ということはありません。
運動は何歳から始めても効果があるとされ、適切な運動を続けることで、高齢になってからでも筋力の維持・回復が期待できるとされています¹⁶。年齢や体力に合わせて、無理のない範囲から始めましょう。
運動療法は保険適用されますか
心臓リハビリテーションや呼吸リハビリテーション、脳血管疾患後のリハビリテーションなど、治療として行う運動療法では健康保険が適用されます。一方で、予防や健康増進を目的とする運動療法は自費となるケースが多いです。目的によって扱いが変わるため、医療機関で確認しておくとよいでしょう。
ピラティスやヨガは運動療法に含まれますか
医師の処方や指導のもとで、治療目的が明確であれば、ヨガやピラティスも運動療法の一形態となり得ます。
ただし、フィットネスとして楽しむヨガ・ピラティスとは区別されます。治療として取り入れる場合は、自己判断ではなく専門家の指導のもとで行うことが安全です。
まとめ|運動療法はさまざまな疾患の予防や治療に取り入れられている
運動療法は、糖尿病や高血圧などの生活習慣病の治療だけでなく、認知機能の維持やこころの健康にも医学的根拠のある治療法です。
種類や強度を一人ひとりに合わせて設計し、安全に続けることで、身体と頭の両面に良い影響が期待できます。
まずは、かかりつけ医に運動療法について相談することから始めてみましょう。あわせて、お住まいの地域にある指定運動療法施設や健康増進施設を調べておくと、医療費控除の活用も含めて、無理なく続けられる環境を整えやすくなります。
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この記事の補足情報
参考文献
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著者情報
- PROFILE/ プロフィール

木ノ本 景子
ヘテロクリニック 院長 【専門領域】 内科、 脳神経内科、 心療内科 【経歴】 1968年福井県生まれ。 1993年福井医科大学(現 福井大学)医学部卒業。同大学大学院卒業。 研修期間終了後、神経内科医として主に急性期病院にて13年間勤務。 3年間の回復期病棟での勤務を経て、2012年より在宅医療に従事。 多くの患者さんにかかわる中で、より健康であるためには、病気にだけフォーカスをあてるのではなく、その人本来の性質や家庭環境や社会環境が重要であることを実感。 2018年5月ヘテロクリニックを開設。 【所属学会・資格】 一般社団法人 日本内科学会 内科認定医 一般社団法人 日本神経学会 神経内科専門医 日本医師会認定産業医 一般社団法人 感情カウンセラー協会 認定カウンセラー 【著書】 『脳の取扱説明書』(みらいパブリッシング) 2016年 クスリに頼らない免疫力向上計画(みらいパブリッシング) ホームページ:https://hetero-clinic.com/
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